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2014年の新築マンション、45,000戸に届かず

供給と単価不動産経済研究所の発表によれば、2014年首都圏の新築マンション供給戸数は44,913戸。前年比20.5%の大幅減となった。

年初の予想では56,000戸。8月に消費増税や建築費高騰に起因するプロジェクトの遅延などが影響し、46,000~48,000戸程度になるとの下方修正を発表したが、結果それをさらに下回る数字に終わった。

不動産価格は需要と供給のバランスにおいて形成されることから、相場に影響することは必至だ。低金利、ローン控除の拡充、贈与税の非課税枠拡大、そして相続税改正による不動産購入需要の拡大、さらには株高、円安による国内外の富裕層の旺盛な需要を考慮すると、上昇圧力は相当高まることが予想される。

マンション選びにおいては、買いどきであることはまだ否定しないが、相場上昇局面の中では「物件選択の重要さ」が増す。もっと上がるところもあるだろうが、調整される場所もあるはず。物件を見極める目を養うことは常だが、今年は特にその例に漏れないタイミングといえるだろう。

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