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大規模マンションの優位性について

下のグラフは、首都圏における「新築マンション年間供給戸数」をあらわしたもの。1994年から13年間、年間6万戸を超える大量供給が続いた。ここ数年は4万戸を下回る。昭和バブル前と同水準である。バブル期は3万戸を下回った。これらのことから、マンションの売り出し戸数は「インフレ時は少なく」「デフレ時は多く」なる傾向が見て取れる。地主ならだれでも「値上がりしているときは手放さず」「値下がりしているときはできるだけ早く一気に売ってしまいたい」と思うだろう。

今後、都心部の不動産はインフレ期待が先行するだろう。大きな土地がたくさん市場に出てくることはなさそうだ。そのように考えれば、そもそも規模の経済が期待できる大規模マンションは、こと都心部に限ってはますます市場での優位性を高めていく可能性がある。無論供給過剰エリア等例外はあるだろう。

 

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